Ｂ型肝炎の検査はどこで受けられる？費用は？陽性だったらどうする？

兄がＢ型肝炎にかかっていることがわかりました。母から、念のため私も検査した方が良いと言われたのだけど、Ｂ型肝炎の検査なんてどこで受ければよいのかしら・・・・？

Ｂ型肝炎の検査は、Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているかどうかを調べる血液検査です。

感染症の検査の中ででも、かなり一般的なもので、医療機関はもちろん、保健所や健康診断でも検査することができます。

ここでは、Ｂ型肝炎の検査はどこで受けられるか、受ける場所によるメリット・デメリットは何か、検査費用はいくらぐらいかかるか、もし検査結果が陽性だったらどうすべきか、について解説していきます。

さあ、これを読んで気になったら、まずは検査を受けてみましょう。

Ｂ型肝炎の検査はどこで受けられるか？

Ｂ型肝炎とは、Ｂ型肝炎ウイルスに感染することによって起こる肝臓の病気のひとつです。
Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているかどうかは、血液検査で確認することができます。
Ｂ型肝炎の血液検査が受けられる場所・機会、それぞれの検査費用は、次のとおりです。

• 市区町村などの肝炎ウイルス検診
• 健康診断
• 自分で選んだ医療機関
• 献血
• 術前検査
• 妊婦検診

市区町村・都道府県が実施している肝炎ウイルス検診です。住民票がある市区町村などで受けることができます。

検査場所は、保健所や市区町村などが委託する医療機関で、検査費用はほとんどの場合、無料です。
実施期間や検査日程は、あらかじめ決められています。

また、対象者の年齢制限があったり、過去に肝炎ウイルス検診を受けたことがない方に限定されていたりする可能性がありますので、注意が必要です。

例えば、東京都の場合、23区、八王子市、町田市以外の場合は、40歳以上の方に限られています。
詳しい条件や問い合わせ先については、次の各市区町村のホームページなどをご確認ください。

勤務先の健康診断や人間ドックなどで、Ｂ型肝炎に感染していることがわかる場合があります。
通常の検査項目にはＢ型肝炎の検査が入っていないことがありますが、オプションで追加できます。

Ｂ型肝炎の検査費用をオプションで付けた場合の費用相場は、1,000～3,000円程度です。
勤務先が費用を負担してくれることもあれば、自費になる場合もあります。

検査の年齢制限・回数制限などはありません。検査日程は健康診断の日程に準じます。

かかりつけ医や近隣の内科といった、自分で選んだ病院などの医療機関でもＢ型肝炎の検査が受けられます。
ただし、費用相場は5,000円ほどと、健康診断のオプションよりも高くなるのが一般的です。

その代わりに検査日程や検査項目については、ある程度自分の都合に合わせて指定できます。
自分で選んだ病院での検査についても、年齢制限・回数制限などはありません。

上記以外にも、次のような際にＢ型肝炎の検査がされます。

献血

輸血用の血液製剤として使用できるかどうかの判定のため、献血された血液について、Ｂ型肝炎の検査がされます。

陽性の結果が出た場合は、日本赤十字社から、「今後の献血はお控えください」という内容の通知が届きます。

術前検査

医療機関での手術や内視鏡検査（胃カメラなど）を受ける前に、Ｂ型肝炎の検査がされます。

医療従事者への感染防止や、最適な治療方法を検討するために必要な検査です。

妊婦検診

妊娠初期～23週の妊婦検診において、Ｂ型肝炎の検査がされます。母子感染を防止するためにも、早い段階で、感染を確認しておく必要があるためです。

陽性の結果が出た場合、生まれた赤ちゃんには、Ｂ型肝炎ワクチンが投与されます。

Ｂ型肝炎の検査費用は自費？保険適用される場合は？

Ｂ型肝炎の検査費用は、自費の場合もあれば無料の場合もあります。

自治体が実施しているＢ型肝炎の検査は、無料で受けられることが多いでしょう。
健康診断でＢ型肝炎の検査のオプションをつけた場合、病院などの医療機関に自分で検査を依頼した場合などは、数千円程度の費用がかかるのが一般的です。

Ｂ型肝炎が疑われる症状があったり、他の病気の治療の一環で検査を受ける場合は、健康保険が適用される可能性が高いです。
それ以外の場合は自由診療、つまり健康保険が適用されず、費用が全額自己負担になることがあります。

健康保険が使えるか、費用がいくらくらいかかるか気になる場合は、医療機関に問い合わせてみましょう。

Ｂ型肝炎の調べ方や検査方法とは？内容や数値の目安も紹介

Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているかの調べ方は、血液検査によります。注射で血液を採取して、次の項目が陽性か陰性かを確認するのです。

• ＨＢｓ抗原
• ＨＢｓ抗体
• ＨＢｅ抗原
• ＨＢｃ抗体（ＩｇＧ－ＨＢｃ抗体）
• ＩｇＭ－ＨＢｃ抗体
• ＨＢＶ－ＤＮＡ

Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているかどうかを判定するために、最も一般的に検査される項目です。

陽性の場合は、Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているということになり、６か月以上陽性が続くと、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）と判定されます。

基準値は、検査方法によって異なりますが、CLIA法の場合は「0.05IU/mL未満」です。つまり、数値が0.05IU/mL以上だと陽性ということになります。

過去にＢ型肝炎ウイルスに感染し、ウイルスが排除されていることを判定する項目です。

Ｂ型肝炎ワクチンを接種すると陽性となり、Ｂ型肝炎ウイルスに対する免疫ができていることを示します。

ＨＢｓ抗体が陽性なだけでは、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）とは判定されません。

基準値は、検査方法によって異なりますが、CLIA法で「10mIU/mL未満」、PHA法では「8倍未満」です。つまり、CLIA法で、数値が10mIU/mL以上であれば陽性で、ＨＢｓ抗体ができているということになります。

Ｂ型肝炎ウイルスの活動性を判定する項目で、陽性の場合は、ウイルスが活発に増殖している状態で、感染力が強いということになります。

６か月以上陽性が続くと、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）と判定されます。

基準値は、検査方法によって異なりますが、CLIA法の場合は「1.0未満（S/CO）」です。つまり、数値が1.0以上（S/CO）だと陽性ということになります。

過去にＢ型肝炎ウイルスに感染したことがあるかどうかを判定する項目で、一定以上高い値の陽性だと、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）と判定されます。

基準値は、検査方法によって異なりますが、CLIA法で「1.0未満（S/CO）」、PHA法では「64倍未満」です。つまり、数値が1.0以上（S/CO）だと陽性で、IgG-HBc抗体ができているということになります。

Ｂ型肝炎ウイルス感染初期（数か月間）に現れる抗体で、陽性の場合は、比較的最近に感染したか、慢性肝炎の悪化を示します。

ＩｇＭ－ＨＢｃ抗体が陽性なだけでは、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）とは判定されません。

基準値は、検査方法によって異なりますが、CLIA法の場合は「1.0未満（S/CO）」です。つまり、数値が1.0以上（S/CO）だと陽性で、IgM-HBc抗体ができているということになります。

陽性の場合は、Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているということになり、６か月以上陽性が続くと、Ｂ型肝炎ウイルスキャリア（持続感染している）と判定されます。

基準値は、検査方法によって異なりますが、PCR(リアルタイムPCR)法の場合で「検出せず（LogIU/mL）」です。つまり、少しでも検出されれば陽性ということになります。

Ｂ型肝炎は自然治癒する可能性もある？

Ｂ型肝炎ウイルスへの感染には、「一過性感染」と「持続感染」の２種類があります。
乳幼児など免疫力がない時期に感染すると持続感染となり、成人後など免疫力が付いてから感染すると一過性感染となることが多いです。

一過性感染の場合、７０～８０％の人が、症状が出ないままウイルスが体外に排出されて自然治癒します。
残りの２０～３０％の人は、急性肝炎を発症しますが、数か月以内に症状が治まって自然治癒します。ただし、１～２％の確率で劇症肝炎を発症して、そのうち７０～８０％の人は死亡してしまいます。

持続感染の場合、一生に渡ってウイルスが体内に残りますので、自然治癒とはなりません。９０％の人は症状が出ない無症候性キャリアですが、残りの１０％の人は、慢性肝炎を発症します。そうすると、肝硬変や肝がんに進行して、死に至る可能性もあります。

いずれにしても、Ｂ型肝炎ウイルスに感染すると、命の危険がありますので、自覚症状がなくても定期検査を受けるなど、医師の診察を受けるようにしましょう。

Ｂ型肝炎の検査結果が陽性だったときの３つの対策

Ｂ型肝炎の検査で陽性の結果が出たら、そのまま放置せずに、次の対策を取りましょう。

1. 肝疾患専門医療機関を受診する
2. 都道府県による助成を申請する
3. Ｂ型肝炎訴訟で国に給付金を請求する

Ｂ型肝炎ウイルスに感染していると、今は症状がなくても、将来的に肝炎を発症する可能性があります。

また、肝臓は『沈黙の臓器』と言われるように、発症していても自覚症状がないことが多く、気付いたときには肝がんの末期だったということも十分にありえます。

そうならないためにも、必ず肝疾患専門医療機関を定期的に受診するようにしましょう。
肝疾患専門医療機関については、次のこちらの一覧をご参照ください。

Ｂ型肝炎ウイルスに感染している方には、一定の条件を満たせば、都道府県から検査費用や治療費用などの助成がされます。具体的には、次のような助成制度があります。

肝炎初回精密検査費用助成

１年以内に、肝炎ウイルス検診、健康診断、妊婦検診、術前検査でＢ型肝炎陽性と判定された方には、医療機関で受ける精密検査（血液検査、超音波検査）１回分の費用が助成されます。

※都道府県によって、条件や助成内容が異なる可能性がありますので、詳しくは各都道府県窓口にご確認ください。

肝炎定期検査費用助成

Ｂ型肝炎ウイルスによる慢性肝炎、肝硬変、肝がんの療養中で、収入が一定額未満の方が、都道府県指定の肝臓専門医療機関で定期検査を受けた場合、定期検査費用の一部が助成されます。

※都道府県によって、条件や助成内容が異なる可能性がありますので、詳しくは各都道府県窓口にご確認ください。

肝炎治療医療費助成

インターフェロンや核酸アナログ製剤という薬による治療を受ける場合、月あたり10,000円（一定額以上の収入がある場合は20,000円）を超える医療費が助成されます。

幼少期の集団予防接種によりＢ型肝炎ウイルスに感染した方や、その方から母子感染した方などは、国に対して給付金を請求することができます。
その金額は、病状に応じて50万円から3600万円です。

給付金を受け取るには、裁判所に訴訟を起こす必要があります。
Ｂ型肝炎訴訟の対象者の条件や必要書類については、弁護士にご相談ください。

Ｂ型肝炎訴訟を弁護士に依頼するメリット

Ｂ型肝炎訴訟で国に給付金を請求するためには、裁判所の手続きが必要です。
自分ひとりで手続きをすることもできますが、専門的なノウハウが必要ですので、手間や時間がかかります。スムーズに手続きするには、法律の専門家である弁護士に依頼する方がよいでしょう。

Ｂ型肝炎訴訟を弁護士に依頼することで、次のようなメリットがあります。

給付金を請求するには、訴状や証拠一覧などの書類を作成しなければなりません。
これらは、裁判所に提出する書面ですので、法律の専門家である弁護士に任せた方が、迅速に、滞りなく作成することができます。

裁判所には、証拠資料となる血液検査結果や医療記録（カルテ）、公文書など、さまざまな書類を提出します。これらの必要書類を収集するには、医療機関や市区町村役場、場合によっては、卒業した小学校などとも、やりとりしなければなりません。
ご自身で、全てこのようなやりとりを進めると、かなりの労力を要しますが、弁護士がいれば、わからないときにアドバイスを受けたり、医療機関や役所への案内書を作成してもらったりすることができます。

集めた必要書類を、そのまま提出するだけでは、内容が間違っていたり、不足があったりします。完璧に集めたつもりでも、医療記録などの記載内容によって、新たな事実が判明し、追加書類を求められることもあります。
その点、弁護士がいれば、提出前に書類を隅々までチェックし、入念に精査しますので、極力、不足書類が出ないように準備することができます。その結果、給付金を受け取るまでの期間を短縮することが可能です。

裁判所には、平日の日中に出廷しなければなりませんが、普通に働かれている場合には、なかなか日程を調整するのが難しいのではないでしょうか。
弁護士に依頼していれば、弁護士が代理人として、代わりに裁判所に出廷してくれますので、ご自身で出廷する必要はありません。その結果、時間と労力の大幅な節約ができるでしょう。

弁護士に依頼して、手続きをした場合は、給付金の４％分が訴訟手当金として上乗せ支給されます。例えば、弁護士に依頼して、50万円の給付金が支給される場合は、その４％の２万円が上乗せされ、総額52万円が支給されます。

まとめ

それでは、おさらいしましょう。
まず、Ｂ型肝炎の検査が受けられるのは、次のようなところです。

1. 市区町村などの肝炎ウイルス検診
2. 職場の健康診断
3. 自分で選んだ医療機関

血液検査によって、Ｂ型肝炎ウイルスに感染しているかどうかを確認します。
一般的には、まずは「ＨＢｓ抗原」という項目を調べます。

もし、陽性結果が出たら、次の対策を取りましょう。

1. 肝疾患専門医療機関を受診する
2. 都道府県による助成を申請する
3. Ｂ型肝炎訴訟で国に給付金を請求する

Ｂ型肝炎訴訟は、裁判所の手続きですので、経験豊富な弁護士に相談、依頼しましょう。