Ｂ型肝炎は自然治癒する？｜感染の種類と発症する確率について紹介

Ｂ型肝炎に感染しても、自然治癒するのでしょうか？
それは、Ｂ型肝炎ウイルスへの感染の仕方によって、自然治癒する確率や発症する確率が変わってきます。
感染にはどのような種類があり、感染したら、どのような経過をたどるのか、確認していきましょう。

この記事では、次の内容について解説します。

• Ｂ型肝炎の一過性肝炎と持続感染の違い
• 一過性肝炎した場合と持続感染した場合の、自然治癒と発症の確率
• Ｂ型肝炎が自然治癒した場合でも、給付金の対象になる条件とは

Ｂ型肝炎は自然治癒する？｜一過性感染と持続感染の違い

Ｂ型肝炎とは、Ｂ型肝炎ウイルスに感染することによって起こる肝臓病です。
Ｂ型肝炎ウイルスへの感染には、一過性感染と持続感染という種類があります。

一過性感染とは、感染状態が６か月未満の一時的な感染のことです。
大人になってからＢ型肝炎ウイルスに感染しても、免疫機能の力でウイルスを体外に排出することができます。そのため、感染状態が持続することはほとんどありません。

ただし、Ｂ型肝炎ウイルスの遺伝子のタイプによっては、10～15％の確率で感染状態が持続（持続感染）しますので、注意が必要です。

持続感染とは、６か月以上にわたって感染状態が継続することです。
免疫機能が未成熟な幼少期に感染すると、ウイルスを体外に排出できず、90％以上の確率で持続感染となります。
このように、Ｂ型肝炎ウイルスに持続感染した人のことを、Ｂ型肝炎キャリアと言います。

Ｂ型肝炎に一過性感染した場合の自然治癒｜確率や期間

Ｂ型肝炎に一過性感染した場合、自然治癒はするのでしょうか。

大人になってからＢ型肝炎ウイルスに感染した場合、70～80％の確率で、無症状のままウイルスが排除されて治癒します。
感染から治癒までの期間は、おおよそ２～３か月です。

ただし、最近の研究では、治癒した後も微量のウイルスが肝臓に残ることが明らかになっています。このわずかに残ったウイルスが、免疫抑制治療（抗がん剤による治療など、体の免疫力を抑える効果のある治療）を受けることにより再活性化し、肝炎を発症するリスクがあります。
再活性化については、次の記事もご参照ください。

Ｂ型肝炎の再活性化とは？Ｂ型肝炎訴訟と再活性化との関係を解説

 2023.02.03

大人になってからＢ型肝炎ウイルスに感染した場合、20～30％の確率で急性肝炎を発症します。
急性肝炎を発症すると、発熱、食欲不振、倦怠感などの症状が出ますが、多くの場合は２～３か月経過することによってウイルスが排除されて治癒します。

ただし、１～２％の確率で、劇症肝炎を発症する可能性があり、かなりの高確率で死亡に至りますので、注意が必要です。

劇症肝炎とは

急性肝炎のうち、短期間で急激に高度の肝機能不全をきたし、黄疸、肝性脳症などの症状を引き起こす病気

なお、急性肝炎が治癒した場合であっても、上記のように、ウイルスが再活性化する可能性はありますので、注意が必要です。

Ｂ型肝炎に持続感染したら自然治癒は困難

Ｂ型肝炎に持続感染した場合は、一生に渡って、一定量以上のウイルスが肝臓や血液中に残りますので、「治癒」という状態に至ることは困難です。

乳幼児期にＢ型肝炎ウイルスに感染した場合の自然経過は、下図のとおりです。

90％以上の確率で持続感染者（Ｂ型肝炎キャリア）となる

母子感染などが原因で、乳幼児期にＢ型肝炎ウイルスに感染した場合、ウイルスを排除して治癒に至る確率は10％未満です。
残りの90％以上は、ウイルスが肝臓などの体内に残り、持続感染者（Ｂ型肝炎キャリア）となります。

そして、免疫機能が成熟してくる15歳くらいまでは、症状のない「無症候性キャリア」として経過します。

Ｂ型肝炎キャリアの85～90％は非活動性キャリアとなり落ち着く

無症候性キャリアは、免疫機能が成熟する15～30歳ごろに肝炎を発症します。
そのうち85～90％は、症状が落ち着き、「非活動性キャリア」となります。

その後、抗原（ＨＢｓ抗原）が陰性化し、抗体（ＨＢｓ抗体）を獲得できれば、臨床的寛解とみなされます。
ただし、ウイルスがゼロになるわけではありませんので、あくまでも「寛解」であって、治癒（完治）ではありません。

寛解とは

症状が落ち着き、安定すること。完治ではないため、再発する可能性はある。

Ｂ型肝炎キャリアの10～15％は慢性肝炎を発症｜肝硬変や肝がんのリスクも

無症候性キャリアの10～15％は、15～30歳で発症した肝炎が持続し、慢性化します。
肝炎が６か月以上継続する病状のことを、慢性肝炎と言います。

慢性肝炎が長年続くと、肝細胞の破壊と再生が繰り返されます。その結果、肝臓の線維化が進行し、硬く小さくなってしまいます。これが、肝硬変です。

また、肝細胞の破壊と再生という過程において、肝細胞が突然変異することで、肝がんを発症する恐れもあります。

Ｂ型肝炎ウイルスに持続感染しＢ型肝炎キャリアになったら、ウイルスが体から完全になくなることはないと言われています。
非活動性キャリアとして症状が落ち着いていても、突然肝炎が再発することもありますし、ウイルスが再活性化して重症化する恐れもあります。

したがって、Ｂ型肝炎キャリアの方は自覚症状がなくても、定期的に検査を受けて、肝臓の状態やウイルスの量などをチェックしてもらうことが重要なのです。

検査の結果、肝機能の数値（ＡＬＴ、ＡＳＴ）が上がってきて、慢性肝炎と診断された方は、医師の指示に従い、抗ウイルス薬などによる治療を検討しましょう。

さらに、肝がんの早期発見ができるように、血液検査や腹部超音波検査、ＣＴ検査なども定期的に受けるようにしましょう。

Ｂ型肝炎は治る時代になる？最新の治療法と新薬について

Ｂ型肝炎治療の究極の目標は、Ｂ型肝炎ウイルスを完全に排除することです。
しかし、現在は、そのような治療法や薬剤は存在せず、せいぜいウイルスの増殖を抑制することしかできません。
「Ｂ型肝炎ウイルスの完全排除」ができる新薬が開発されれば、Ｂ型肝炎は治る時代がやってくるかもしれません。

Ｂ型肝炎ウイルスが、肝細胞内で増殖するしくみは下図のとおりです。

Ｂ型肝炎ウイルスのＤＮＡが、肝細胞の核に入り込むと、ｃｃｃＤＮＡという遺伝子の鋳型を形成します。そこから、ｃｃｃＤＮＡの遺伝情報が詰め込まれたＲＮＡが形成され、新たなＤＮＡが合成されていきます。このようにＲＮＡからＤＮＡが合成される過程を「逆転写」と言います。

Ｂ型肝炎の治療薬は、その種類によってウイルス増殖のどの段階に作用して、どの工程を阻害するかが異なります。

現在の治療薬の主流となっているのは、核酸アナログ製剤とインターフェロンですが、その作用は上図のとおりです。

核酸アナログ製剤は、上図⑥のＲＮＡからＤＮＡへの合成（逆転写）の段階に、インターフェロンは、上図⑤のＲＮＡを含むヌクレオカプシドの形成の段階に作用して、その工程を阻害します。

そうすることで、ウイルス増殖を抑制することはできますが、ｃｃｃＤＮＡを直接攻撃するわけではありませんので、ウイルスＤＮＡの鋳型となるｃｃｃＤＮＡは肝細胞内に残ります。そのため、投薬を中止するとウイルスが再増殖して肝炎が再燃してしまいます。
また、免疫抑制剤などによるＢ型肝炎ウイルスの再活性を起こす原因にもなってしまいます。

そこで、ｃｃｃＤＮＡを直接の標的とした新薬（上図③の段階に作用する薬）や、ウイルスが肝細胞に侵入すること自体を防ぐ新薬（上図①の段階に作用する薬）の開発が待たれているのです。

Ｂ型肝炎が自然治癒した場合でも給付金がもらえるかも

Ｂ型肝炎は自然治癒したと思っていても、一定の条件を満たせば、Ｂ型肝炎訴訟によって給付金を受け取れる可能性があります。

給付金の対象者には、大きく分けて一次感染者と二次感染者がいます。

一次感染者とは、幼少期の集団予防接種等により、直接、Ｂ型肝炎ウイルスに持続感染（感染状態が６か月以上継続していること）した人のことです。

二次感染者とは、一次感染者から母子感染（出生前後に母親から感染すること）や父子感染により、Ｂ型肝炎ウイルスに持続感染した人のことです。

今は症状が落ち着いていて、自然治癒したものと思っていても、過去の検査結果などからＢ型肝炎ウイルスに持続感染していたことが証明できれば、給付金の対象になるかもしれません。

給付金の金額は、Ｂ型肝炎の病状（病態）や発症時期などによって異なります。
詳しくは下表をご覧ください。

Ｂ型肝炎訴訟を弁護士に依頼するメリット

Ｂ型肝炎訴訟で国に給付金を請求するためには、裁判所の手続きが必要です。
自分ひとりで手続きをすることもできますが、専門的なノウハウが必要ですので、手間や時間がかかります。スムーズに手続きするには、法律の専門家である弁護士に依頼する方がよいでしょう。

Ｂ型肝炎訴訟を弁護士に依頼することで、次のようなメリットがあります。

給付金を請求するには、訴状や証拠一覧などの書類を作成しなければなりません。
これらは、裁判所に提出する書面ですので、法律の専門家である弁護士に任せた方が、迅速に、滞りなく作成することができます。

裁判所には、証拠資料となる血液検査結果や医療記録（カルテ）、公文書など、さまざまな書類を提出します。これらの必要書類を収集するには、医療機関や市区町村役場、場合によっては、卒業した小学校などとも、やりとりしなければなりません。
ご自身で、全てこのようなやりとりを進めると、かなりの労力を要しますが、弁護士がいれば、わからないときにアドバイスを受けたり、医療機関や役所への案内書を作成してもらったりすることができます。

集めた必要書類を、そのまま提出するだけでは、内容が間違っていたり、不足があったりします。完璧に集めたつもりでも、医療記録などの記載内容によって、新たな事実が判明し、追加書類を求められることもあります。
その点、弁護士がいれば、提出前に書類を隅々までチェックし、入念に精査しますので、極力、不足書類が出ないように準備することができます。その結果、給付金を受け取るまでの期間を短縮することが可能です。

裁判所には、平日の日中に出廷しなければなりませんが、普通に働かれている場合には、なかなか日程を調整するのが難しいのではないでしょうか。
弁護士に依頼していれば、弁護士が代理人として、代わりに裁判所に出廷してくれますので、ご自身で出廷する必要はありません。その結果、時間と労力の大幅な節約ができるでしょう。

弁護士に依頼して、手続きをした場合は、給付金の４％分が訴訟手当金として上乗せ支給されます。例えば、弁護士に依頼して、50万円の給付金が支給される場合は、その４％の２万円が上乗せされ、総額52万円が支給されます。